初修外國語としてのスペイン語教育の意義と展望

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1、初修外國語としてのスペイン語教育の意義と展望報告初修外國語としてのスペイン語教育の意義と展望橫　山　友　里要　旨本稿は、異文化間コミュニケーションやマルチコンピテンスという異文化理解教育の観點(diǎn)から大學(xué)における初修外國語としてのスペイン語教育の実態(tài)と意義を考察、將來への展望を目的としている。分析対象としたのは、①各大學(xué)のスペイン語教育目標(biāo)、②使用教科書、③スペイン語學(xué)習(xí)理由である。その結(jié)果、「外國語教育」よりも「外國語學(xué)習(xí)」に力點(diǎn)が置かれ、母語話者を正解として知識のみが教えられる傾向、異文化理解教育も知識として文化を教えるのみであること、異文化理解に意義の力點(diǎn)が

2、置かれるが、実際には文法重視の教育であるというねじれが明らかになった。今後の展望として、1）スペイン語自身が持つ多様性と、スペイン語を?qū)Wぶ行為そのものが持つ多様性という利點(diǎn)を活かし、異文化理解を自分の中に取り組むこと、2）自律した學(xué)習(xí)者として、異なる文化と出會う中で自分の文化を問い直し、柔軟かつ客観的な視點(diǎn)を持ってコミュニケーションすることの重要性が示唆された。キーワードスペイン語教育、異文化間コミュニケーション、マルチコンピテンス、自律學(xué)習(xí)1　はじめに外國語を?qū)W習(xí)する、それは私たちの生活の中で、もはや珍しいことでもなく日常的に行われていることだといえるだろう

3、。しかし、日本の大學(xué)において初修外國語としてスペイン語を履修することは當(dāng)たり前のこととしては認(rèn)識されていない。2013年度の文部科學(xué)省による「大學(xué)にお1）ける教育內(nèi)容等の改革狀況について」調(diào)査では、「カリキュラムの多様性：外國語」の項(xiàng)で、スペイン語を設(shè)置している大學(xué)數(shù)は國立43大學(xué)、公立25大學(xué)、私立162大學(xué)であり、調(diào)査対象となった國公私立738大學(xué)のうち31.2％である。また、Ugarte（2012）によると、2012年の時點(diǎn)でスペイン語?スペイン語圏文化などを主専攻とする學(xué)部?學(xué)科を持つ大學(xué)の數(shù)は17大學(xué)、初修外國語科目（一般教養(yǎng)科目）としてスペイ－18

4、3－立命館高等教育研究17號2）ン語を開講している大學(xué)は240大學(xué)である。文部科學(xué)省の2012年のデータでは、日本における総大學(xué)數(shù)は783大學(xué)で、Ugarteのデータと比較するとスペイン語?スペイン語圏文化などを主専攻とする學(xué)部?學(xué)科を持つ大學(xué)は全體の約2％、初修外國語科目として開講しているのは全體の約30％であり、これらの數(shù)字からもスペイン語學(xué)習(xí)?スペイン語教育というものが、大學(xué)教育において多數(shù)派を占めているとは言い難い。外國語教育において一番の主流である英語教育の意義は、國際語であること、また將來のためなど、あらためて意義を問う必要がないほど明らかである。

5、鳥飼（2014:110）では政府の考える「グローバル人材育成」とはスペイン語でも、他の諸外國語でもなく、英語能力?英語コミュニケーション能力や育成や英米理解であることが述べられている。主流ではないスペイン語教育においては、なぜスペイン語を教えるのかという意義は未だ明確でない。バイラム（2015:4-5）では、外國語を教える教師とは、教える言語がどのように新しい観點(diǎn)?視點(diǎn)を與えることができるか、學(xué)習(xí)者のアイデンティティである母語への疑問や今まで當(dāng)たり前と思ってきた自分たちの文化とは異なる見方をどのように教えるかということを考えなければならないとしている。本稿では

6、なぜスペイン語を教えるのか、スペイン語を?qū)W習(xí)する意義は何かという問いに答えるため、日本のスペイン語教育において大半を占める初修外國語としてのスペイン語教育に焦點(diǎn)をあて、異文化間コミュニケーションや多様性、自律學(xué)習(xí)やマルチコンピテンスの視點(diǎn)からその意義と展望を明らかにしたい。2　大學(xué)における初修外國語教育の意義外國語教育の意義というものは、時代の変遷によって常に変化してきた。また、大學(xué)における外國語教育を取り巻く一般教育、教養(yǎng)教育の制度も時代とともに変化してきた。2002年の中央教育審議會答申「新しい時代における教養(yǎng)教育の在り方について」の中の「我3）が國の大學(xué)

7、における教養(yǎng)教育について」によると、日本における教養(yǎng)教育は、戦後アメリカの大學(xué)のリベラルアーツを基にして、一般教育として導(dǎo)入された。當(dāng)初の理念は、様々な分野にわたる教養(yǎng)と幅広い見識を身につけることであった。しかし、この答申の資料によると、①それぞれの大學(xué)において、條件や整備が伴わず実際の授業(yè)がこれらの理念からかけ離れたものになってしまっていたこと、②実際に一般教育を擔(dān)當(dāng)する教師側(cè)にその理念が伝わっておらず、また専門教育との連攜も十分にとれていなかったため、學(xué)生、教師両方にとって一般教育の意義や目的などが不明瞭であったこと、③授業(yè)科目の區(qū)分や履修する?yún)g位などが固

8、定化されていたため、大學(xué)の多様化に対応